あることないこと

貯水池造成と関連して移住しなければならない人びとにとって、連続性ということは重要です。

政府内部での理性の動揺と、地域での信用の失墜は、移住問題にはつきもののようです。

しかし、どの人造湖の移住期間においても、イデオロギーの急激な変化は記録されたことがありません。

むしろ2つの補完しあう対立機構が観察されてきています。

1つの機構は、行動パターンの全目録がそれによって減衰させられる社会・文化的後退の形になります。

もう1つの機構は外に向けられており、まず移住の脅威への適応を、ついで新しい環境への適応の週程をつくり出します。

この時点で行動のある劇的な変化、たとえば農民が実験的に漁業に専業したり、借地人が地権者になったりする変化がおこりうる場合もあります。

しかし、移住者たちにまつわる変化は、相対的に固定された文化的目標に到達しつづけるために変化しなければならない程度でしかないようです。

この2つの機構のどちらも、変化をひきおこすための政府の試みにとって、必ずしも否定的意味をもっているとはかぎらないのです。

社会・文化的同一性が深刻な危機にさらされるために、人びとの大半は一時的に移動しなくなることがありうるが、長年月つちかわれたある種の習慣がなくなることは、有益な場合もあります。

いくつかの実験をふくむ適応過程は、開発計画立案者に選択の機会を提供します。

教育程度が高く、移動しやすく、かつ革新的な湖盆住民に関しては、このことはとくによくあてはまります。

人口の中でこのような部分が増加すると、急に急進的な変化が生じます。

そのため、アメリカのテネシー川流域のあちこちの湖盆で生じた経済的変化の初期の就業機会は、たとえばアフリカのカリパ・ダムにおける場合をしのいでいました。

それでも強制立退きの場合には、若くて進歩的な人びとも、年とった保守的な人びとも、全員が移住させられねばなりません。

高度の教養と移動可能性をもった脱工業諸国においてさえも、地方の住民は都市の住民にくらべて、伝統に生きる年とった人びとを多くふくむ傾向があります。